ギャンブルで税金を支払わなくてもいい国
ギャンブルと切り離して考えることができない税金。カジノやオンラインギャンブルで収入があった場合、納税をしなければいけません。せっかく自分がリスクをとって稼いだお金なのに税金を支払わなければいけないなんて、あまりいい気持ちではないですよね。
日本はギャンブルでの所得に対して税金を課していますが（日本でのオンラインギャンブル事情関連の記事はおすすめ）、実は国によってギャンブルに対して税金を課していない国もあります。
ここではギャンブル 税金を払わなくてもいい国を紹介します。ギャンブル好きの方は、ぜひこれらの国へ行って、ギャンブルを楽しみましょう。
オーストリア
オーストリアには1934年に設立された大手カジノ会社「カジノオーストリア」があり、国内に複数のカジノが設置されています。多くあるランドカジノの中でもリンツ、バーデン、キッツビュールのカジノは観光客から人気を集めています。
オーストリアにおいては、プレイヤーの勝利金に対して課税はされません。これはランドカジノでもオンラインカジノでも同じです。
ただし、オーストリアではカジノ側が税金を支払わなければいけません。カジノ側は35～80％を支払われなければいけない義務があります。
ベルギー
ベルギーでは1300年代からギャンブルが始まりました。そして、2002年に合法的にカジノでプレイすることは可能になりました。
ベルギーではプレイヤーは税金を支払う必要はありませんが、カジノ側にはライセンス料と税金を支払う義務があります。
ベルギーには10カ所にカジノが設置されており、その中でもクロックにあるカジノはイベントを多数開催しており、人気を集めています。
ブルガリア
ブルガリアでは1993年から合法的にギャンブルが楽しまれるようになりました。そして、2008年にはインターネットカジノが合法化されています。
ブルガリアでは当初ギャンブルに対しては一切課税されていませんでしたが、1998年以降、ランドカジノに対してライセンスの発行や税制のシステムを導入するようになりました。
また、インターネットカジノに対しても、2013年以降は売上高によって課税されるようになりました。
しかし、依然プレイヤーの勝利金に対しては、課税されていません。
オーストラリア
オーストラリアは国民の間で広くギャンブルが楽しまれている国であり、1810年からギャンブルが始まったといわれています。最初に行われたギャンブルは、シドニーのハイドパークを会場とした競馬公式会合でした。そして、1881年からは初めて宝くじが発売されます。さらに、1956年には初の合法ポーカーマシンが導入されるなど、少しずつギャンブルが拡大していくようになりました。
そんなオーストラリアではランドカジノ、オンラインカジノに関係なく勝利金に対して税金はかかりません。ただし、カジノ側はライセンス料と税金を支払う義務があります。この税率は州によって異なり、一部の州では売上高に対して、他の州では純利益、もしくはプレイヤーの喪失額に基づいて課税されます。
チェコ共和国
チェコ共和国では1956年に最初のギャンブル会社が設立されました。そして、1990年代にランドカジノが誕生して、ギャンブルブームを引き起こしました。現在には約200のランドカジノが存在するギャンブル大国となりました。今では、オンラインギャンブルも合法のギャンブルとして楽しまれています。
チェコ共和国ではプレイヤーに対して課税はしていませんが、カジノ側に対して利益の6～20％の納税を義務づけています。
デンマーク
デンマークでは1800年代の初めにギャンブルが楽しまれるようになりました。デンマークのカジノの数はあまり多くはなく、コペンハーゲンやヘルシゴーなどの都市にいくつかのランドカジノが設置されています。
デンマークではプレイヤーは勝利金に対して税金を支払う必要はありませんが、カジノ側は総収益に対して45〜75％の税金を支払わなければいけません。
フィンランド
フィンランドのギャンブルの歴史は非常に長く、1600年代からギャンブルが楽しまれるようになりました。1899年には刑法でギャンブルが禁止されるようになりましたが、1917年に条例が廃止されると再びギャンブルが許可されるようになります。しかし、フィンランドのランドカジノの数は少なく、現在は1991年にヘルシンキに設置されたカジノ1つのみとなります。
フィンランドではランドカジノ、オンラインカジノからの勝利金に対してプレイヤーには課税義務を設けていません。しかし、カジノ運営者は純利益の8.25％を税金として支払わなければいけません。
ランドカジノに対する税率が他の国と比較して低めに設置されているのが特徴だといえるでしょう。
ドイツ
ドイツでは1765年に初めてのカジノがバーデンに誕生しました。しかし、1872年になると、法律によってすべてのカジノが強制的に閉鎖されてしまいました。その後、しばらくギャンブルが禁止されていましたが、1933年になると再びギャンブルが許可されるようになります。
そして、現在ではベルリン、ハンブルクなど複数の都市にカジノが設置されています。ドイツのカジノは国営のものと民営にものに分かれています。国営のカジノの場合は、総収益の80％が課税されます。一方、民間企業が運営するカジノに関しては、それぞれ課税のルールが異なるという違いがあります。
ドイツではプレイヤーの勝利金に対しては、課税していません。
マルタ
マルタでは最初のギャンブルに関する法律として、ロト法が1922年に成立しました。そして、現在では多くのランドカジノが誕生しており、ヨーロッパ中から観光客が訪れるギャンブル大国となりました。
マルタは、2000年にオンラインゲームを規制する欧州連合（EU）に最初に加盟した国であり、現在では８０社以上のオンラインカジノに対して、ライセンスを付与しています。
そんなマルタでは、プレイヤーには勝利金に課税はされませんが、カジノ運営者は4500ユーロ以上のライセンス料と売上高の15～40％の税金を支払う必要があります。
カナダ
カナダではこれまでギャンブルに関する規制が多く変更されてきました。
まずカナダでは1497年からギャンブルが許可されていましたが、1892年にギャンブルが禁止されています。
その後、1900年にビンゴとラッフルが合法化され、1910年には競馬も認められるようになりました。
そして、2000年代になるとインターネットギャンブルも方法とされるようになりました。
カジノではプレイヤーだけではなく、カジノ側にも課税をしていません。そのため、世界でも少ないギャンブル大国として知られています。
現在ではランドカジノの数が増え、エドモントン、バンクーバー、リッチモンド、ウィニペグ、ハリファックス、ウィンザー、ナイアガラ、トロント、モントリオール、サスカチュワンなど多数の都市にカジノが設置されています。
その他の税金がかからない国
上記の国以外にも、ハンガリー、イタリア、ルクセンブルク、スウェーデン、イギリスなどは、ギャンブルでの勝利金に対して税金を課していません。そのため、ギャンブルで稼げた場合、その金額をそのまま獲得することができるのです。
せっかくギャンブルをするのであれば、このような税金がかからない国でプレイするのがいいでしょう。
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こんにちは！CasinoHEX.JPの投稿者とギャンブル知識人の高橋菫です。
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